地震対策の必要性

 平成７年に起こった阪神・淡路大震災では非常に多くの死傷者が出ましたが、
死因の大半は家屋の倒壊による圧死でした。

倒壊した住宅は、直接の死因とならない場合でも道路をふさぎ、
救出の遅れや火災の拡大など、被害を広げる原因になりました。 

日本は地震大国といわれるほど頻繁に地震が発生する国です。

いつまた阪神・淡路大震災クラスの大地震が起こるか分かりません。

このような地震による被害を軽減するためには住まいの耐震強度を高める以外にありません。 

自分の住まいの耐震強度を見直し、危険性が高いと感じた場合には
できるだけ早く耐震リフォームをおこなうことが必要でしょう。 

というのも、以前は家を建てる際の耐震強度に対する意識が低かったからです。

昭和56年に建築基準法が改正され、耐震強度に関する基準が強化されました。

耐震強度の意識が高まったのは、この法改正のたまものです。
この法改正以前に建てられた建築物は阪神大震災でも被害が少なく、
逆に法改正以前に建てられた建築物はそのほとんどが半壊、もしくは全壊しました。 

またオイルショックの昭和48年前後は建築資材が不足しており、
その時期に建てられた建築物は耐震強度が低いという説もあります。

老朽化による強度減少という意味でも、
古い建物は危険だという意識を持っておいた方がいいでしょう。 

建物自体の強度もさることながら、地盤も耐震強度に影響する重要な要素です。

弱い地盤の上にいくら強い建物を建てても意味がありません。

海、川、池などを埋め立てたような軟弱な地盤に建っている住宅は注意が必要です。 

その他に、建物のバランスも耐震強度に関わります。

壁や窓の配置が偏っていたり、屋根に重いセメント瓦を使っていたりする場合などは
危険といえるでしょう。

また木造に鉄筋を増築した住まいなどもバランスがいいとはいえません。

部分によって耐震強度が異なると、
地震の際にねじれが生じてそこから住まいが壊れる可能性があります。 

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